改正建築物省エネ法が令和3年4月1日から施行されます
詳しい内容は国土交通省HPをご覧ください。
また、新型コロナウイルス感染拡大防止の観点より、対面での説明会は開催せずオンライン講座が開設されています。
詳しい内容は国土交通省HPをご覧ください。
また、新型コロナウイルス感染拡大防止の観点より、対面での説明会は開催せずオンライン講座が開設されています。
表題の講習会について新潟県職業能力開発協会が、企業内の職業訓練を積極的推進しようとする者等を対象に下記の通り実施いたします。
1.日時
令和2年12月8日(火)~12月16日(水)
2.会場
新潟県立新潟テクノスクール
新潟市中央区鐙西1-11-2 TEL:025-247-7397
3.受講料
(1)受講料:15,000円(消費税込み)
(2)テキスト代:3,927円
合計:18,927円
(3)受講料は、新潟県職業能力開発協会に申し込み後、当該協会より受講決定通知の案内によりお振込みをして頂くことになります。
4.申込締切
令和2年11月18日(水)
5.申し込み先・担当
新潟県職業能力開発協会 総務開発課 TEL:025-283-2155
※受講資格確認等のため、受講を希望する方は、必ず電話でお問合せ下さい。
4月から実施しておりました一般住宅リフォーム補助金について、10月19日~23日には予算額に達する見込みのため、まもなく受付が終了となります。
予算に達した時点で受付終了となりますので、早めの申請をお願いいたします。
なお、空き家活用リフォーム補助金については、11月30日まで予算の範囲内で受付が行われます。
この件についてのお問合せ先
担当:都市整備部住宅施設課住宅政策係
電話:0258-39-2265
住宅リフォーム支援事業窓口体制について通達がありました。
詳しくは資料をご覧ください。
詳細資料(ダウンロード)
長岡市の住宅リフォーム事業に関する資料が公開されました。
詳しくは資料をダウンロード、または下記ページ(長岡市HP)をご覧ください。
詳細資料(ダウンロード)
事業チラシ【PDF:3,277KB】
一般住宅リフォーム事業パンフレット【PDF:615KB】
空き家活用リフォーム事業パンフレット【PDF:563KB】
令和元年度 第4回 建築講座 「水廻りのデザイン手法と最新トレンド」 を開催いたします。
詳細は下記資料をダウンロードしてください。
令和元年度 第4回 建築講座 「水廻りのデザイン手法と最新トレンド」のご案内 【PDF:69KB】
令和元年度 建築講座 スケジュール一覧 【PDF:91KB】
新潟県では、使用電力量の抑制による地球温暖化対策や県内産業の振興につなげるため、地中熱や雪冷熱など、再生可能エネルギー熱を利用した自家消費の拡大に取り組んでいます。
今般、熱利用事業者等の再生可能エネルギー熱の理解促進や導入拡大を図るため、下記のとおりセミナーを開催します。
1 日時・会場
令和2年2月4日(火) 14:00~16:30(開場 13:30~)
新潟県自治会館 大会議室201(新潟市中央区新光町4番地1)
2 定員
80名(申込制・先着順)
3 内容
(1)講演1(14:00~15:00)
講演テーマ:「新潟の特性を活かした自然熱利用の推進に向けて」
講師:国立大学法人長岡技術科学大学 機械創造工学専攻
教授 上村 靖司 氏
(2)講演2(15:10~15:50)
講演テーマ:「ゼロエネルギーハウスにおける再生可能エネルギー熱利用」
講師:株式会社コロナ 技術本部空調商品開発グループ住設空調チーム
技士 上田 真典 氏
(3)講演3(15:50~16:30)
講演テーマ:「新潟県内における地中熱利用施設の普及状況」
講師:株式会社興和 水工部
課長 小酒 欽弥 氏
詳細は下記資料をダウンロードしてください。
新潟県木造住宅耐震補強設計講習会(中級編)を開催します(令和元年度)
新潟県耐震改修促進協議会では、建築士法に基づく建築士を対象に、下記のとおり木造住宅耐震補強設計講習会を開催し、耐震補強設計を実施する技術者の育成を行います。
受講には事前の申込みが必要ですので、下記「申込方法」から申込書をダウンロードしていただき、必要事項を記入の上、公益社団法人新潟県建築士会まで郵送又は持参によりお申し込みください。
詳細は下記資料をダウンロードしてください。
新潟県木造住宅耐震補強設計講習会(中級編)のご案内 【PDF:248KB】
新潟県木造住宅耐震補強設計講習会(中級編)受講申込書 【WORD:42KB】
ポリテクセンター新潟様より建築プレゼンテーションソフト「3Dマイホームデザイナー」を使用し図面の作図、内観・鳥瞰パースの作成、プレゼンボードの作成が出来るようになる学習セミナー開催のお知らせです。
詳細は下記資料をダウンロードしてください。
令和元年12月1日~令和2年2月29日の期間で冬季無災害運動を行います。
下記資料をダウンロードのうえ、転倒災害、雪による労働災害のポイントを押さえて災害防止に努めましょう。
詳細は下記資料をダウンロードしてください。